投稿日時：2026.03.03

将来、子どもを持つかどうか――その選択をめぐる意識が、大きく揺れている。ロート製薬が発表した「妊活白書2025」によると、18～29歳の未婚男女のうち、「現在、そして将来も子どもを欲しいと思わない」と回答した割合は62.6％。なかでも女性は64.7％と、初めて男性（60.7％）を上回った。

妊活とキャリア、その選択の現在地

「もっと早く知っていれば」という声

既婚男女（25～44歳・子どもなし）では、妊活に向けた取り組みは広がりを見せているが、子どもを望む人たちのなかにも「情報や認識の不足」という課題が見られる。

健康的な生活習慣やライフプランの検討など、前向きな行動は増加傾向にあるが、約7割が結婚してから初めて妊娠・出産に関する知識の収集を始めたと回答しており、学生時代など早い段階から情報を得ていた人は1割未満にとどまる。

また、「子どもを持つことで仕事のキャリアに支障が出る」と感じている人は男性52.0％、女性64.1％。それでも職場の上司や同僚に妊活について相談している人は1割未満で、多くが誰にも相談していない状況だ。

そして、妊活経験者（18～49歳・子どもあり）からは、より切実な声が聞かれた。

女性の約3人に1人（34.0％）が、希望していた時期より妊活開始が遅れたと回答し、とくに30代女性では4割以上が「希望通りに始められなかった」としている。その理由として挙がったのが、「妊活に関する情報不足や不安」（37.9％）や「仕事の都合やキャリアアップの機会を優先」（24.1％）だった。さらに、妊活経験者の約6割が「若い頃に正しい知識を得ておきたかった」「もっと早く準備を始めればよかった」と感じていることも明らかになった。

ロート製薬は、解決のヒントとして「早めに正しい妊活知識を得ること」と「子どもを授かる“前”からのサポート」の重要性を提示している。妊娠を考える前段階からの情報提供や職場の理解が広がることで、より広い視点を持って早くから人生設計を考えることができ、自分が望む選択をできるようになる。

子どもを持つという選択や妊活は個人的なものに見えて、じつは日本社会の認識や職場環境、働き方、育児支援など多くの要因が絡まっており、個人だけで解決できない面も多い。これらの問題の解決のためには、女性の社会進出のスピードに遅れない、日本社会のアップデートが急務といえそうだ。