株式会社びねつが、自社の福利厚生サービス「カロリパークス」を通じて実施した「福利厚生に関する意識調査」では、全国の法定外福利厚生制度を持つ企業に勤める男女533名が対象。「年代」による実感度の違いにも焦点を当てて調査している。
まずは「働くうえで困っていること」を、20 代〜50 代の各世代に調査。全世代に共通してTOP３に入ったのは「収入や家計のやりくり」と「健康問題」。生活の基盤と体調管理は、年齢を問わず大きなテーマであることがうかがえる。
一方、20代では「子育てに関する負担」が約3割を占め、共働きが主流の若い世代が、幼い子供の育児と仕事の両立に悩む姿が浮かび上がった。30代・40代になると「急な出費による資金不足」が目立ち、教育費や住居費など、現実的なライフコストへの不安が色濃くなる。そして50代では、「スキルや知識不足」といった将来を見据えた不安が加わり、学び直しやキャリアの持続性が意識されている。

こうした不安に対して、福利厚生はどの程度「役に立っている」と感じられているのだろうか。
同じ調査で尋ねたところ、20代では約9割が肯定的に回答し、制度が困りごとの解決につながっている実感が強いことが分かった。一方で、年代が上がるにつれてその実感は薄れ、50代では肯定的な評価が3割程度にとどまる結果に。福利厚生が「全社員向け」であるがゆえに、若年層には届いても、中高年層の悩みには十分応えきれていない可能性が示唆されている。
そして「使いにくい福利厚生」の調査では、全世代共通で1位に挙がったのが「旅行・レジャー」。こういった福利厚生は魅力的に見える一方で、実際に利用するにはまとまった時間が必要だったり、申請が煩雑だったりと、日常生活には組み込みにくく、負担が大きい。
また、意外にも「自己啓発・資格取得支援」も、全世代でTOP３にランクイン。近年はさまざまな資格が登場しており、需要がありそうに見えるが、どの世代から見てもあまり使えていないのが実態のよう。
調査結果からは、日々の暮らしの中で自然に使える制度こそが、世代を超えて求められていることが示されている。
会社選びで福利厚生制度をチェックするときには、派手なラインナップには誤魔化されず、実際に「使いやすい」制度が用意されているかを、ぜひ確認してみてほしい。