投稿日時：2026.04.18

欧米でスーパーマーケットを展開する世界有数の小売企業アホールド・デレーズが、同社が販売する製品単体ごとの温室効果ガス排出量を把握するため、製品カーボンフットプリント（PCF）機能を導入すると発表した。

排出量の95％がサプライチェーンにある現実

世界で数千店舗を展開するアホールド・デレーズが導入を決定した製品カーボンフットプリント機能（PCF）とは、商品やサービスのライフサイクル全体を通して排出される温室効果ガスの排出量をCO2に換算し、分かりやすく表示する仕組みのこと。

PCFを導入するに至った背景にあるのは、同社の温室効果ガス排出の構造だ。同社は、2050年までにバリューチェーン全体で温室効果ガス排出をネットゼロにすることを掲げている。

しかし、現在同社の排出量の約95％はバリューチェーンに存在しており、そのうち80％が販売製品に紐づくものだという。販売している「商品そのもの」が、気候負荷の大半を占めているという現実が浮き彫りになっている。

「製品単位」で見ることで何が変わるのか

これまで同社は、製品の排出量を業界平均データに基づいて推計してきた。しかしPCFの導入によって、製品ごとに排出量の実態をより詳細に把握できるようになる。

この取り組みにあたっては、サステナビリティ・インテリジェンス企業HowGoodと提携し、同社のプラットフォームを活用するほか、サプライヤーとの直接的なやり取りを通じてデータの精度を高めていく。

各サプライヤーが実施している排出削減の取り組みも、データとして反映されるという。

同社は今回の取り組みについて、「製品レベルでのより精緻な洞察は、当社のバリューチェーンの脱炭素化を進める助けとなる」と話している。