男性の育児休業取得率は年々上昇し、社会全体でも取得を後押しする流れが広がっている。今回、就労志向の女性373人を対象に実施された調査では、「男性は育休を取得するべき」と回答した人が87.4％に上った。

一方で、望ましい取得期間は「3か月未満」が58.4％と最多となり、長期間の取得よりも家庭や仕事の状況に応じた現実的な運用を求める声もうかがえる。直近3年間では「3か月未満」が年々増加しており、育休のあり方に対する考え方も変化している。

調査では、男性育休のメリットとして「家事育児の経験が夫の視野を広げる」（64.3％）、「妻のストレスが軽減される」（61.4％）などが挙げられた。一方、デメリットでは「夫が家事育児をせず、却って妻のストレスが溜まる」が53.4％で最も多く、「昇進が遅れるなど夫のキャリアダウンにつながる」（38.3％）が続いた。さらに3位以降も「職場に負担がかかる」「同僚の理解が得られない」など、職場環境に関する懸念が多く挙げられている。

自由回答では、「休むだけで家事や育児をしなければ意味がない」「夫婦で話し合いながら役割分担することが大切」といった声が寄せられた。

一方で、男性が安心して育休を取得し、育児に向き合うためには、家庭での協力だけでなく、キャリアへの不安や周囲の負担を軽減できる職場づくりも欠かせない。制度を整えるだけでなく、取得後も働き続けやすい環境をどう築くかが、企業にも求められている。

男性育休は、取得率を伸ばす段階から、家庭と職場の双方で「どう活かすか」を考える段階へ移りつつあるのかもしれない。

画像提供：株式会社ビースタイル ホールディングス